登録講習機関コード 0307
今までは人で行ってきた業務をドローンが担うことで、人員不足の解消や、業務効率化、大幅なコストカットも可能です。様々なビジネスでドローンをご活用いただけます。
座学3日間（18時間）
実技9日間（51時間＋修了審査）
座学2日間（10時間）
実技3日間（16時間＋修了審査）
座学2日間（11時間）
実技3日間（15時間＋修了審査）
座学1日間（5時間）
実技1日間（3時間＋修了審査）
実技練習及び模擬試験1日間（5時間）
実技練習及び模擬試験1日間（5時間）
| ① | オリエンテーション |
|---|---|
| ② | 操縦者の役割と責任 |
| ③ | 安全な飛行の確保 |
| ④ | 事故が起きた時の対応 |
| ⑤ | 航空法全般 |
| ⑥ | 航空法以外の法令等 |
| ⑦ | 無人航空機の機体の特徴（機体種類別） |
| ⑧ | 無人航空機の機体の特徴（飛行方法別） |
| ⑨ | 飛行原理と飛行性能 |
| ⑩ | 機体の構成 |
| ⑪ | 機体以外の要素技術 |
| ⑫ | 機体の整備・点検・保管・交換・廃棄 |
| ⑬ | 操縦者の行動規範及び遵守事項 |
| ⑭ | 操縦者に求められる操縦知識 |
| ⑮ | 操縦者のパフォーマンス |
| ⑯ | 安全な運航のための意志決定体制（CRM） |
| ⑰ | 運航リスクの評価及び最適な運航の計画の立案の基礎 |
| ⑱ | 気象の基礎知識及び気象情報を基にしたリスク評価並びに運航の計画の立案 |
| ⑲ | 機体の種類に応じた運航リスクの評価及び最適な運航の計画の立案 |
| ⑳ | 飛行の方法に応じた運航リスクの評価及び最適な運航の計画の立案 |
| ① | 飛行計画、リスク評価結果及び飛行環境の確認 |
|---|---|
| ② | 運航体制、手順、役割分担等の管理の確認 |
| ③ | 機体の状況、操縦モード、バッテリーの確認 |
| ④ | フェールセーフ機能の適切な設定、飛行経路の設定、自動飛行の設定 |
| ⑤ | 基本操縦（手動） |
| ⑥ | 基本操縦以外の機体操作 |
| ⑦ | 様々な運航形態への対応 |
| ⑧ | 安全に関わる操作 |
| ⑨ | 緊急時の対応 |
| ⑩ | 飛行後の記録、報告 |
16歳以上（未成年者は保護者同意書が必要）
自動車運転免許証と同じ基準（視力・聴力）と左右が理解できる方が受講対象
飛行許可を受ける際の申請書類の一部を省略することができる講習団体等（下記参照）の認定証等をお持ちの方
実技試験受講可能な方（該当の筆記試験合格者）
民間資格取得者または１０時間以上の飛行経験者＝ドローンの基本操縦ができる方
合格を保証する講習ではないことを十分理解された方
◆技能認定専用テキスト（申し込み後配布）
◆筆記用具
・長袖・長ズボンでお越しください。
・サングラス（目を保護できるもの）持参をおすすめします。
・受講時、試験時の機体はエイジェックスカイアカデミーで用意いたします。
・飛行技能試験は、Phantomシリーズなどで行います。
・ご希望の方は屋外講習場まで、小山駅より送迎いたします。
・屋外講習施設内に無料駐車場がございます。
・昼食や飲み物は各自でご用意をお願いいたします。
・Micro SDカード（撮影データを持って帰れます！）
お申込みフォームより必要事項をご記入のうえ、送信してください。
内容を確認次第、ご連絡いたします。
銀行振込・クレジットカード決済、どちらかをお選びいただけます。
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法人のお客様は厚生労働省より「人材開発支援助成金」が利用可能な場合がございます。ぜひ当スクール受講にご活用ください。
正規雇用されている労働者が対象です。雇用保険被保険者が対象のため、事業主自身・会社役員は対象外となります。
人材開発支援助成金には、該当する要件と申請方法によって「特定訓練コース」と「一般訓練コース」があります。
雇用契約締結後5年以内かつ35歳未満の若年労働者
訓練の時間が10時間以上であること
Off-JTにより実施される訓練であること
経費助成 45（30）％ ＋ 賃金助成 760（380）円/時
※カッコ内は中小企業以外
一般訓練コースは年齢を問いません。特定訓練コースには該当しない方が対象になります。(35歳未満でも雇用契約締結後6年以上の方など)
訓練の時間が20時間以上であること
Off-JTにより実施される訓練であること
定期的なキャリアコンサルティングを実施することについて、労働協約、就業規則または、事業内職業能力開発計画で定めていること
経費助成 30％ ＋ 賃金助成 380円/時
01
02
訓練実施計画、年間職業能力開発計画などを作成し、「訓練実施計画届」と必要な書類を各都道府県労働局へ提出
訓練開始日から起算して１か月前までに提出
03
訓練開始日の約1週間程度前
04
05
「支給申請書」と、必要な書類を都道府県労働局に提出
訓練終了日の翌日から起算して２か月以内に提出
06
「人材開発支援助成金」に関する詳しい内容は、厚生労働省WEBサイトよりご確認ください。
https://www.mhlw.go.jp/general/seido/josei/kyufukin/toiawase.html
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html
法人・団体での受講、出張教習をご希望のお客様は、お問合せフォームよりお問合せください。
